論文の先行研究を調べていて『収益結晶化理論』という本に出会った。副題は『TKC経営指標』における「優良企業の研究」。著者は宮田矢八郎　産能大学経営学部教授。本の概要は副題にもあるように22万7000社の正確な財務データをベースに10大項目、96中項目、320小項目のアンケートを6021社から回収。財務分析と統計調査、経営者へのインタビューから高収益中小企業の実証研究を著したものである。

経営学における実証研究の系譜としては、メイヨー（『産業界における人間問題　1933）、アベグレン（『日本の経営』　1958）、チャンドラー（『経営戦略と組織』　1962）、ハーズバーグ（『仕事と人間性』　1966）、ローレンス＆ローシュ（『組織の条件適応理論　1967）、ミンツバーグ（『マネジャーの仕事　1973）、オオウチ（『セオリーD』　1981）、ピーターズ＆ウォーターマン『エクセレント・カンパニー　1982）、コリンズ＆ポラス（ビジョナリー・カンパニー　1994）、野中郁次郎＆竹中弘高（『知識創造企業』　1995）などがあげられる。

マイヨーやハーズバーグ、ミンツバーグのように、いわば臨床的なデータ集積から理論や公式を見出すもの、アベグレンや野中＆竹中、コリンズ＆ポラス、ピーターズ＆ウォーターマンのように10社から60社程度の企業の実証研究から、同様に公式や理論を見出すもの（アベグレンは53社、野中らは10数社、コリンズらは18社、ピーターズらは62社の事例研究）、チャンドラーのように大企業4社の事例研究の成果（事業部制の構築）を大手企業70社にあてはめて再検証するなど、実証研究のあり方もさまざまである。

本研究では22万6661社の財務データとそのなかの1万1476社の財務データの比較研究から中小企業の高収益要因を特定している。さらに1万1476社のなかの5156社のアンケート分析から具体的な高収益要因抽出し、11社の面談調査を加味して両者を整合的、有機的に結合し、高収益要因を「収益結晶化理論」として一般化している。膨大な数である。圧倒的な説得力である。

同書では坂本先生が説かれていることの多くが立証されている。一例をあげると、経営理念の機能と有効性について。10の質問により多角的な確認がなされている。業績優良企業5156社のなかで経営理念があると回答した企業は、売上（年商）規模別に2.5億円未満47％、2.5億円～10億円61％、10～30億円69％、30億円以上76％。同じく経常利益額では3000万円未満49％、3000万円～1億円61％、1億円～3億円61％、1～3億円69％、3億円以上78％とある。このように売上規模、経常利益額ともに経営理念の存在と正の相関があるなどである。

4月までの長期休暇前に『収益結晶化理論』から刺激的で大きな課題をいただいた。早いもので今日が今年度ゼミの最終日。坂本先生はじめ執行部、諸先輩、同期の皆さまとの出会いとご指導、ご厚誼にこの場を借りて感謝します。ありがとうございます。

春木清隆