「従業員のメンタルヘルス　企業業績に影響大」

山本慶応大学教授及び黒田早稲田大学教授の連名で上記表題の論文が日経「経済教室」（6月13日付け朝刊）に掲載されています。

この論文では、従業員のメンタルヘルスが悪化している企業では、企業業績が継続的に悪化しているという結果が得られたとしています。約400社の企業のデータをもとに、2004年から2007年にかけて、「メンタルヘルスの不調により連続１カ月以上の長期休職している正社員（の全従業員に占める）比率が上昇した企業」と「それ以外の企業」に分けて、企業の収益性（売上高利益率）との関連を見ています。

それによると、2008年のリーマンショック以降一般に企業業績が悪化した中なかで、「メンタルヘルスの不調により連続１カ月以上の長期休職している正社員（の全従業員に占める）比率が上昇した企業」では、売上高利益率は2008年以降継続的に低下しており、2010年には2007年対比で実に約2.5％も低下しています。「200の指標」で売上高経常利益率５％程度を優良企業の目安としていることを考えると、この「2.5％の低下」がどれだけ大きいか容易に想像できます。

「メンタルヘルスの不調により連続１カ月以上長期休職している正社員（の全従業員に占める）比率が上昇した企業」においても、この比率は１％未満であるということです。そこで、筆者らは、このように急激に企業業績が悪化したのは、休職者本人にとってだけでなく、その企業／職場で働く他の従業員にとってもメンタルヘルスが悪くなっているからではないかとしています。

メンタルヘルス悪化につながりやすう要因として、長時間のサービス残業、仕事上の裁量が小さい、早く退社しにくい企業風土があることなどを挙げています。

なお、この論文では、個人の遺伝的要因などの個人的特性、企業の規模や技術力などの企業固有の要因を統計的に考慮しても、結論は変わらないとしています。そして、いまだに、メンタルヘルスの不調は個人的な要因によるとする企業が多く、企業の経営の観点からメンタルヘルスの問題がとらえられることは少ないと述べています。

化学物質の使用されている建材を使った新築住宅に住んでも、すべての人がシックハウス症候群に苦しむわけではありませんし、あるいは、携帯電話基地局の近傍に住んでいても、すべての人に電磁波過敏症が出るわけはないのと同じように、職場環境が悪くてもすべての人が長期休業するわけではありませんので、「原因」と「結果」との因果関係の立証が難しく、個人的な問題と片づけられることになるのでしょうか。

この論文でも、別の「見出し」では、「職場環境に原因か」とありますので、まだまだ、この分野は発展段階にあり、いろいろな分野からの知見の蓄積が待たれるとしています。日ごろから、坂本研究室では、企業に関わる「５人」の幸せを最優先としていますので、この分野の発展にも多大の貢献ができるのではないかと考えて紹介しました。

しおいり