今回は、坂本光司先生とアタックスグループ代表パートナー；林公一氏、そして法政大学大学院 政策創造研究科 坂本研究室の有志とアタックスグループメンバーで取り組んだ書籍（2015年6月発行）について紹介させていただきます。

『モノづくりで幸せになれる会社となれない会社』　発行；B&Tブックス 日刊工業新聞社

●章立て

第1章　なぜ脱下請けを目指さなければならないのか（坂本光司先生）

              １　激減する下請け企業

              ２　下請企業・協力工場激減の要因

              ３　求められる脱下請企業

第2章　脱下請けに成功した企業

１　既存市場・既存製品で脱下請け化を実現した企業　７社

２　既存市場・新製品で脱下請け化を実現した企業　５社

３　新市場・既存製品で脱下請けを実現した企業　１社

４　新市場・新製品で脱下請けを実現した企業　５社

第3章　脱下請けへの脱皮・発展のために

              １　自社の勝負すべき市場を明確にしているか

              ２　自社のできないところは他社とのアライアンスを検討しているか

              ３　企業の組織化ができているか

              ４　中期経営計画の活用

●第2章に掲載された会社

大垣精工（岐阜県）

久米繊維工業（東京都）

沢根スプリング（静岡県）

タカハシ電子（山形県）

東海バネ工業（大阪市）

能作（富山県）

万協製薬（三重県）

アイエイアイ（静岡県）

徳武産業（香川県）

名古屋精密工業（愛知県）

中田工芸（兵庫県）

メトロ電気工業（愛知県）

片岡機械製作所（愛知県）

伊吹電子（神奈川県）

パーソナルアシスタント青空（愛媛県）

東海電子（静岡県）

不二工芸製作所（静岡県）

ミサト工業（岐阜県）

●最後に

経済産業省の工業統計調査によれば2000年当時、国内の従業員数が29人以下の工場は54万社でしたが、本書が出版される数年前の2010年には33万社に激減しています。さらに

2019年では13.6万社にまで減少しています。すべての倒産や廃業が下請けだったという訳ではありませんが、下請けが中心のものづくり事業においては、自立型経営にパラダウムシフトすることが不可欠だと言えるでしょう。

本書には挑むべき未来があるのだと思います。

***補足***

この投稿では「法政大学大学院 政策創造研究科 坂本研究室」や「人を大切にする経営学会」での経験をもとに毎週火曜日にお届けしております。個人的な認識をもとにした投稿になりますので、間違いや誤解をまねく表現等あった場合はご容赦いただければ幸いです。（人を大切にする経営学会会員；桝谷光洋）