「中小企業は本当に要らない？」記事の内容は、「この国には中小企業が多すぎる。生産性向上のためには統廃合を進めるべきだ。」といったものです。日本経済の先行きに不透明感が強まる中、そんな「中小企業淘汰論」が注目を集めています。これまで雇用や経済を支えてきた彼らは、本当に「要らない存在」なのでしょうか。
この記事が参考にしている文献、「国運の分岐点」デービッド・アトキンソン著の主な内容は、「経済成長できない・デフレから脱却できない二つの理由は、人口減少・生産性の低さが問題である。特に生産性の改善に問題となっているのは「中小企業」である。現在357万社ある中小企業が160万社に統合されることが望ましい。」と書かれています。
著者自身も日本で小西美術工芸社の社長を任され、従業員80人の中小企業をよみがえらせた経験の持ち主です。
一読して一人の中小企業経営者として給与が満足に払えない会社は、存続できないと確信いたしました。
少子高齢化が進む中で10年後自社の業績はどうなっているのか。また、従業員の確保はできるのだろうか。急激に高齢化が進み、労働生産性の低い中小企業は淘汰される社会環境が生まれるということです。

大きな社会の仕組みを批判する立場ではなく、自社としてやるべき事を考えて見ました。
まず、賃金上昇させ生産性を向上させることです。これが反対では事が進まないことが理解できました。賃金を上げることで経営者の背中を押し、経営を持続するために社内で知恵を出す仕組みを作ることだと思います。一人一人の社員が要素技術の開発を考えながら仕事に取り組めば新製品が開発され、お客様に喜んで頂けると思います。
そうすれば、社内での共通認識と信頼関係がより強くなり独自性のある会社へと進化していきます。そして社員満足度が向上し、モチベーションUPと繋がり利益確保が今まで以上になると確信します。
「人を大切にする会社作り」こそ、中小企業が存続する道であると信じております。

人を大切にする経営学会人財塾一期生　的場　茂