先日、ある調査研究機関から、
2018年度「賃上げに関するアンケート」調査結果が公表された。
調査期間・内容・回答数は、2018年5月18日～31日に
インターネットでアンケートを実施し、
有効回答7,408社を集計、分析した結果である。

その中で、「賃上げを実施した」と回答した回答社に、
さらに、「賃上げした理由は何か」を複数回答で聞いた設問があった。

その調査結果を見て正直驚いた。
それは選択肢の中で最も回答が多かったのが
「雇用中の従業員の引き留めのため」。
つまりは、社員を辞めさせないためというものだったためだ。

しかも、その回答は、回答があった5,384社の内の
実に2,735社（50.8％）と過半数が回答していたのだ。
さらにこれを規模別にみると、大企業が42.2％に対し、
中小企業は52.1％と中小企業が9.9ポイントも上回っていた。

では、賃上げによりどのような効果があったかという設問を見ると、
「従業員の引き留めに成功した（離職率が低下）」は、
大企業14.6％、中小企業17.2％と、
大きな効果にはつながっていないことが分かる。

ちなみに、最も効果があったと回答しているのが、
「従業員のモチベーションが上がった」で、
大企業64.6％、中小企業59.2％が回答している。

このことからも分かるように、賃上げは一時の
モチベーション向上にはつながるが、
社員を引き留めるまでの効果は得られにくいということだ。
さらに、一度、賃金を上げてしまったならば、
従業員は毎年、賃金が上がることを期待するだろうし、
また一度でも、賃金が下がるようであれば、
せっかく上がったモチベーションも、
あっという間に下がることになるだろう。

このことからも、中小企業は、賃金アップによって
従業員の引き留めを行うべきではないのは明らかである。

では、中小企業は、従業員を何で引き留めるべきなのか。
以前、当学会会長の坂本光司氏が行った調査では、
従業員がモチベーションを喪失するのは、
「経営者や上司への信頼感をなくした時」が、
「賃金や処遇に対する不満が生じた時」などを押さえ
トップだった。

このことから考えても、従業員を引き止めるためには、
賃金などが重視されがちだが、それよりも大切なのは、
経営陣や上司に対する信頼感の喪失ということになる。

自身が、従業員に対して言葉と背中で語れているか
再確認してみてはどうだろうか。

人を大切にする経営学会　事務局支援スタッフ　坂本洋介