１３日月曜日の「理想の会社をつくるたった７つの方法」の出版記念セミナ－の青梅慶友病院の大塚理事長の講演の資料から。
職員数の総数は７７４名で、常勤換算数を法定人数をもとにすると

医師　　　　２０名　１３３％
看護士　１５７名　　１０９％
介護職員　２６９名　１６７％
リハビリテーションスタッフ　２名　２１８％

ほとんどの病院は人数不足だろう。

不足の多くの原因は経営者・理事長・病院長が儲けようと削減すると考えられるからだと思う。
そうすると。疲れが溜まり、顔に出て、ミスはするし病院職員道志の喧嘩、患者さんへの対応が悪循環になる。

青梅慶友病院は、精神的にも肉体的にも余裕が出るので好循環となる。
病院等業種に関係なく人社員を１．２から１．３にすると良い経営ができる。

２０１３年にカンブリア宮殿に登場している。

半年待ちらしい。
首都圏に住んでいたら親に紹介したい。

親を安心して預けられる病院づくり！
青梅慶友病院　会長 大塚 宣夫（おおつか・のぶお）

人は、どこで死ぬのか？晩年をどこで過ごすのが幸せなのか？
高齢者専門の慶友病院は、入院待機者の絶えない人気病院である。
大塚宣夫（おおつかのぶお）氏が、「親を安心して預けられる病院」づくりを目指して、33年前に創設した。
全国の病院の多くが赤字に苦しむ中、突出した理念とビジネスモデルで、超高齢化社会の介護・医療界に一石を投じ続けている。

病院は究極のサービス業

「母の日」。花束を抱えた家族がゾロゾロ病院を訪れ、入院している患者とともに楽しそうに庭を散歩。 高齢者の患者たちは、朝起きるとパジャマから部屋着に着替えて自由に過ごし、飲みたければお酒もたしなむ。 病院に有りがちな、イヤナ臭いもなく食事もおいしい。 それは、この病院の会長の大塚が「病院はサービス業」であり、患者と家族を「顧客」と捉えているからだ。 青梅慶友病院は1980年、大塚によって開設された。精神科の勤務医であった大塚は、友人の祖母から相談を受け「老人病院」の存在をはじめて知った。それが、大塚には現代の『姥捨て山』であるように思え、「自分の親を安心して預けられる施設を作ろう」と決意する。以来、豊かな最晩年を送れる病院を目指し、独自の取り組みを続けて来た。高齢者に相応しい医療とは、若い人に対する医療とは違い、過剰な検査や治療を避け、必要最小限の薬や治療に留めようと考える。一方、生活面では尊厳を保って高齢者に接し、日々の生活を活性化することで、最晩年の生活の質を高めようとする。そうした方針で「胃ろうの状態で入院したが、今ではステーキも食べられる人」「歩行器で入院したのに、今やスタスタ歩いている人」など、残された能力が最大限、引き出されたと感じている患者と家族を取材。青梅慶応病院で実施されている「患者に対し敬語を使う」「パジャマから部屋着に着替える」「病院のイヤな臭いは徹底的になくす」「食事は最大限美味しく作る」などの取り組みを紹介する。

〝最晩年の生活の豊かさ〟を支える組織は、生活・介護・医療の順番。

ここでは、法定の4割増しの職員を配置し、患者をベッドから起こし、寝たきりの患者を減らそうとする。 リハビリの職員は、通常のリハビリ機器に止まらず、音楽会、和菓子の会などさまざまなイベントを仕掛け、高齢者を喜ばせようとする。又、ユニークなのは「生活活性化員」なる存在。体育大学出身の男性が、力仕事を始め、体操、習字、算数などを患者と一緒にやり、病棟全体を活性化させる。こうした病棟全体の運営は、医師ではなく看護師長が采配している。14人の師長たちは、さらなる質の向上を目指して、刺激し合う。

ゲストプロフィール

大塚 宣夫
1942年1月10日 岐阜県生まれ
1966年慶応義塾大学医学部卒業、翌年同大学精神神経科学教室入室
1968年～79（財）井之頭病院で精神科医として勤務。その間に2年間渡仏
1980年青梅慶友病院を開設し院長に
2005年よみうりランド慶友病院を開設
2010年慶成会 会長に就任

企業プロフィール
職員総数 1136 名（青梅783 よみうり353）
許可病床数　青梅 736床 よみうり 240床

村上龍の編集後記

わたしたちは、往々にして、青梅慶友病院の快適な居住スペースや、おしゃれなファッション、吟味された豪華な食事などに目を奪われる。だが、大塚先生が作り上げた医療ポリシーの最大の特徴は、人生の最終楽章にいる患者さんの、人としての尊厳を回復・維持すること、そのために可能な限り自立を促し、支援することにある。高齢者との関わりにおいて、助け合い、支え合うことはとても大事だ。だが、助け合いと依存は違う。自分の力でベッドから起き、自分で食事をして、美しい花が咲き乱れる庭を自らの足で歩く、それがどれだけ素晴らしいことか、大塚先生は熟知している。人に対し、可能な範囲で自立を促し、それを支援すること、それは医療や介護だけではなく、社会全体の規範となるべきだと思う。