従業員を引き留めるための賃上げについて考える

先日、ある調査研究機関から、
2018年度「賃上げに関するアンケート」調査結果が公表された。
調査期間・内容・回答数は、2018年5月18日~31日に
インターネットでアンケートを実施し、
有効回答7,408社を集計、分析した結果である。

その中で、「賃上げを実施した」と回答した回答社に、
さらに、「賃上げした理由は何か」を複数回答で聞いた設問があった。

その調査結果を見て正直驚いた。
それは選択肢の中で最も回答が多かったのが
「雇用中の従業員の引き留めのため」。
つまりは、社員を辞めさせないためというものだったためだ。

しかも、その回答は、回答があった5,384社の内の
実に2,735社(50.8%)と過半数が回答していたのだ。
さらにこれを規模別にみると、大企業が42.2%に対し、
中小企業は52.1%と中小企業が9.9ポイントも上回っていた。

では、賃上げによりどのような効果があったかという設問を見ると、
「従業員の引き留めに成功した(離職率が低下)」は、
大企業14.6%、中小企業17.2%と、
大きな効果にはつながっていないことが分かる。

ちなみに、最も効果があったと回答しているのが、
「従業員のモチベーションが上がった」で、
大企業64.6%、中小企業59.2%が回答している。

このことからも分かるように、賃上げは一時の
モチベーション向上にはつながるが、
社員を引き留めるまでの効果は得られにくいということだ。
さらに、一度、賃金を上げてしまったならば、
従業員は毎年、賃金が上がることを期待するだろうし、
また一度でも、賃金が下がるようであれば、
せっかく上がったモチベーションも、
あっという間に下がることになるだろう。

このことからも、中小企業は、賃金アップによって
従業員の引き留めを行うべきではないのは明らかである。

では、中小企業は、従業員を何で引き留めるべきなのか。
以前、当学会会長の坂本光司氏が行った調査では、
従業員がモチベーションを喪失するのは、
「経営者や上司への信頼感をなくした時」が、
「賃金や処遇に対する不満が生じた時」などを押さえ
トップだった。

このことから考えても、従業員を引き止めるためには、
賃金などが重視されがちだが、それよりも大切なのは、
経営陣や上司に対する信頼感の喪失ということになる。

自身が、従業員に対して言葉と背中で語れているか
再確認してみてはどうだろうか。

人を大切にする経営学会 事務局支援スタッフ 坂本洋介

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