日経ビジネスの４月１５日号の特集は、「メンタルクライシス　人と会社を守る４つの処方箋」と題して、仕事のストレスを特集しています。

　仕事のストレスというと業務内容のプレッシャーやパワーハラスメントだと言われてきましたが、現在は、どこにでもストレスが転がっているとのことです。日経ビジネスでは、リモートワークにより仕事のオンオフが難しくなったり、リモートワークによりかえってタスクが増えてしまい決断疲れになってしまう「リモートワークストレス」。お客様により「カスタムハラスメントストレス」、人事制度の複雑化などによって人事評価の意図が分からず、仕事の生産性低下による「低評価ストレス」。上長が部下に適切な指示・命令すらもためらってしまうことによって生じる「逆パワーハラスメントストレス」などが例示として挙げられています。

　社会が複雑化・多様化し、一律の価値観では人と人とがわかり合えない時代になってきました。若者は、「タイパ」、つまるタイムパフォーマンスを重視し、一見無意味と見えてしまうことに対して、積極性を示さなくなっています。これらも影響して、今の時代は働くこと自体が難しくなっているのかも知れません。

　社員をメンタルクライシスから守るのも経営者の役割です。人を大切にする会社は、具体的に、細かく社員の不安解消やストレス解消のための施策を設けています。例えば、小さい子どもがいる社員が安心して仕事ができるように、子連れ出勤を可能としたり、オフィス内に授乳室を設置したり、企業内保育園の設置をしたりしている会社があります。法定の休日以外に、４年に１度のオリンピック休暇、最長１か月の長期リフレッシュ休暇、年末年始２０日間の連続休暇を設けたり、シエスタ（仮眠休憩）制度を設けたり、残業削減分を賞与で還元して、残業削減をすることの積極的意味づけを行ったりしている会社があります。会社によっては、社員のためにわざわざ景色のよい職場へ移転したり、落ち着く社員食堂や休憩室を設けたりしている会社があります。職場内に酸素ボックスを設置してリフレッシュできるようにしたり、フルーツやおやつを常備していつでも食べられるようにしたり、自社の有機野菜を使った昼食を提供したりしている会社があります。これらは全て「日本でいちばん社員のやる気が上がる会社」（坂本光司＆坂本光司研究室著）で紹介されている具体例です。大切なことは、日々の社員の働いている様子に関心を持ち、社員が必要としているストレス解消のための施策を具体的に実施していくことです。

　そんな会社が一社でも多くなることが大事です。

　（学会　法務部会　常任理事　弁護士　山田勝彦）